【教育費の貯め方は3種類】大切なのはインフレ率と確実性を考えること

 

 

 

子供の将来のための教育費。

教育費といっても、「どうやって貯めればいいのか」「どんな方法での貯金が1番か」、こんな風に悩む人は多いです。

 

僕はシングルファザーとして、5歳の娘と2歳の息子の子育て中。
ひとり親だからこそ、子供たちの将来のために教育資金を貯金中です。

ひとり親となり、「本当の自由を手に入れるお金の大学」でお金について学んだ結果、貯蓄型保険から投資に切り替えて教育資金を貯めています。

 

✅この記事の内容

 

この記事では、子供の教育費について悩んでいる人向けに「教育費のための貯金方法3種類」と「教育費を貯める上で考えるべきこと」を、それぞれの方法のメリットデメリットと共に紹介。

 

子供のための教育費は、ただ貯金をすればいいものではありません。

教育費の貯金で大切になってくるのは、インフレ率と確実性です。

今から教育費の貯金を始めても、実際に使うのは10年以上たってからになります。

その頃に、お金の価値が今と同じとは限りません。
そして、いざ必要な時に必要な金額が手元になければ意味がないです。

教育費というのは、それらを考えて計画を立てていく必要があります。

預金、保険、投資というそれぞれの選択肢の中で、自分の生活や考え方に合った方法で教育費を貯めていくことが重要です。

 

 

教育費を貯める方法3種類

 

銀行預金

一般的な貯金の方法。

銀行などで、積み立て定期預金で教育費を貯めるというのはよくある方法です。

銀行預金であれば、教育費としての貯金の確実性が高いです。

しかし銀行預金では利息が低く、今では0.001%です。
100万円を預けて1年後に1000円の利息。

確実に手元に金額として持つことができる銀行預金。
その反面、定期的に積み立てても増える見込みがないのも特徴です。

 

学資保険、貯蓄型保険

教育費といえば、学資保険。

僕もその考えでした。
そんな僕が保険屋で勧められたのは、貯蓄型の保険商品。

学資保険も貯蓄型保険も共通しているのは、払込期間を過ぎた後は積み立てた金額より増えるということ。
保険商品にもよりますが、一般的には103〜117%の返戻率になります。

満期後であれば増える反面、払い込みの期間が決まっています。
途中解約をすると返戻金も積み立てた金額より減少。

教育費として考えるのであれば、途中で引き出す、途中解約ということはありません。
利息という意味では銀行よりも高くなるので、払込期間満了後に受け取れる金額も増えることになります。

 

投資

長期間の積み立てという面では、投資も教育費のための選択肢になります。

つみたてNISAなどの制度を利用することで、非課税で投資を行うこともできます。

投資なので元本割れのリスクがある一方、銀行や保険よりも利回りが良いというメリットもあります。

僕の場合も、今は投資で教育資金を考えています。
→【つみたてNISAで教育費】ひとり親として学資保険より投資を選んだ理由

教育費としての積み立てをしながら、少しでも増やしたいというのであれば、銀行や保険より可能性が大きいです。

 

考えるべきインフレ率と確実性

インフレ率

インフレ率とは、

 

インフレ率が年0.1%場合、今年100円のモノが来年は110円になるというイメージです。

教育費として必要になるのは、早くても10年以上たってから。

その時に、モノの値段が今と同じとは限りません。

これについては、学費も同じです。

引用：学費こそインフレに備えるべき

 

もし今の時点で、教育費として必要な額が450万円だったとしても、10年後同じ金額とはいかない可能性があります。

教育費として貯金をするのであれば、必要となるお金が今より多くなることを想定しての貯金の方が安心です。

 

確実性

教育費の場合、必要な時に手元にある確実性が必要です。

学費や入学など、必要なタイミングは年齢によってある程度決まっています。

投資での貯金の場合を考えると、必要なタイミングで値段が下がってしまう可能性も。

銀行などの預金であれば、確実に手元にはあります。
しかしそれも、インフレ率を含めた金額ではないのがむずかしい部分。

教育費として準備するには、必要なタイミングで手元にあるように考えていく確実性も大事になってきます。

 

 

インフレ率や確実性を考えて貯める場合

確実性のある銀行での預金

必要な時に手元にあるという安心感、確実性は高いです。

銀行預金であれば、教育費として積み立てた金額が減ることはありません。

必要なタイミングで、積み立てた金額を確実に受け取る事ができます。

教育費が積み立てた金額以上に増えることはほとんど無いため、インフレには弱いです。
もし10年後に学費が上がるようなことがあれば、予定の変更や計画の見直しの必要も出てきます。

 

銀行預金がおすすめな人

 

 

保険で教育費を貯金

学資保険や貯蓄型の保険も、投資に比べれば確実性は高いです。

払込期間中の途中解約となると、返戻金がマイナスというデメリットもあります。

しかし教育費として積み立てを続け、引き出す予定がなければ元本より増えていく可能性が大きいです。

注意点は、保険の場合も保険会社が運用しているのは投資だということ。
元本割れのリスクがゼロではないのはこのためです。

 

学資、貯蓄型保険がおすすめな人

 

投資で準備する教育資金

投資は、1番インフレ率を考慮した教育費の貯金になります。

10年後に必要な学費がインフレの影響を受けたとしても、投資による利回りであれば銀行や保険に比べて影響は少ないです。

教育費としての資金も、同じ投資をしている保険の商品に比べれば利回りは良いです。

保険商品の場合、手数料などがかかることで、実際の利回りは投資に及びません。
また、つみたてNISAなどの制度を活用することで、非課税での運用も可能なのが大きいです。

しかしその反面、確実性はありません。

投資なので、これから先の未来は予想できないから。

10年以上たって必要なタイミングが来た時に、増えている可能性もあれば、元本割れしている可能性もある。

いざ教育費として必要な時に、手元にどれだけあるかの予想ができないのがデメリットになります。

僕の場合は、貯蓄型の保険から投資に切り替えました。
元本割れのリスクが同じであれば、長い目で考えて利回りの良い投資で運用していく方がメリットに感じたからです。
→【つみたてNISAで教育費】ひとり親として学資保険より投資を選んだ理由

 

投資での運用がおすすめな人

 

 

大切なのはインフレ率と確実性を考えること まとめ

子供のための教育費は、ただ積み立てて貯金をするだけではないです。

教育費の貯金で大切になってくるのは、インフレ率と確実性。

今から教育費の貯金を始めても、実際に使うのは10年以上たってからになります。

その頃に、お金の価値が今と同じとは限りません。
お金の価値が変われば、必要となる学費も変わってきます。

そして必要となる教育費を、必要な時に必要な金額が手元にあるように考える確実性も重要。

教育費というのは、インフレ率や確実性を考えて計画を立てていく必要があります。

預金、保険、投資というそれぞれの選択肢の中で、自分の生活や考え方に合った方法で教育費を貯めていくことが大切になってきます。