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【いくら貯めるべきか】教育費への考え方|自分で整理できるくらい細かく分けて考える

教育費
  • 子供の教育費に3000万円もかかるの?
  • 実際に必要となるのはいくら?
  • トータルよりもその時々の金額が知りたい

 

子育てする上で必要となってくるのは、子供の教育費です。

しかし必要となるのはまだ先だからこそ、実際に必要なのはいくらなのかと不安になってしまいます。

 

僕はシングルファザーとして、6歳の娘と3歳の息子の子育て中。

ひとりで子供たち2人の将来を考えるからこそ、早くから具体的に教育費を準備していく必要があります。

そんな中、リベ大両学長のYouTubeで大きなお金についての考え方を学びました。

参考リンク:第250回 【不安解消!】今の日本で子育てするための「基本戦略」と「ファイナンス法8選」【お金の勉強 初級編】

 

 

この記事の内容

  • 教育費という大きな金額だからこそ分ける考え方
  • 具体的な金額がわかれば、いくら貯めるべきかも見えてくる
  • 教育費という大きな支出に必要となる、資金調達方法

 

この記事では、「実際に必要となる教育費」と教育費のような「大きなお金の準備に必要となる考え方」を紹介。

 

教育費のような漠然として大きな金額に対しては、自分が理解できるくらいまで細かくして考えることが必要です。

実際にかかる子育て費用は、2000万円~3000万円と子供の進路によっても大きく変わってきます。

そんな不透明なイメージの金額も、年単位や月単位で考えていくことでスッキリと考えていくことができます。

 

  • 未就学児(0~3歳):年80万円
  • 保育園・幼稚園(3~6歳):年110万円
  • 小学校~大学:年70~90万円

 

そしてその目標に合わせて貯金などで資金調達の準備をしていくことで、教育費への不安を減らすことができてきます。

必要だけど不透明な金額だからこそ、自分の理解しやすい形にすることでスッキリと準備していくことができます。

 

 

教育費という大きな金額だからこそ分ける考え方

教育費という大きな金額だからこそ分ける考え方

子育て費用がいくらかかるのかを知る必要
大切なのは、困難は分割せよという考え方
毎月必要な金額を知るだけでイメージが変わる

 

子育て費用がいくらかかるのかを知る必要

子育て費用というのは、住宅資金や老後資金、保険に匹敵する巨大な支出です。

教育費も含め、子供を育てていく上では絶対に必要となってくるもの。

そして子育て費用といっても、2種類に分けて考えることができます。

 

  • 養育費:食費、洋服、医療、おこづかい
  • 教育費:入学金、授業料、教科書代、学習塾代

 

そしてこれらの金額は、子供の進路が公立か私立かで変わってきます。

子育て費用といっても、自分たちにとってはいくら必要になるのかを知ることが大切です。

 

 

大切なのは、困難は分割せよという考え方

子供ひとりに2000万円~3000万円が必要という、大きな金額で考えるからイメージもわかずに不安になってきます。

大きな金額だからこそ、自分が頭の中で具体的に整理できるような金額にして考えることが大切です。

 

必要な子育て費用を2000万円として考えた場合、分けて考えるとこうなります。

  • 未就学児(0~3歳):年80万円
  • 保育園・幼稚園(3~6歳):年110万円
  • 小学校~大学:年70~90万円

 

大学を卒業する、22歳までに必要となるのはこれくらいの金額になってきます。

ここで重要なのは、毎日、毎月、少しづつ必要となってくるお金だということ。

教育費として、一気に2000万円が必要になってくるわけではありません。

 

毎月必要な金額を知るだけでイメージが変わる

この必要となってくる金額を、毎月いくらかかるのかまで分けて考えるだけでも、イメージは変わってきます。

極端な話、この金額が必要な時に払えればまとまった貯金は不要になってきます。

 

  • 小学校入るまで:毎月6~9万円
  • それ以降:毎月6~7万円

 

そしてこのデータには、子供のための貯金額が含まれています。

さらに保育料無償化のデータは含まれていない部分もあるので、実際に必要な金額はもう少し低くなてきます。

なので、多く見積もっても月に6~9万円が必要。

これくらいなら払えるかもという気持ちになってくるだけで、教育費に対するお金の不安は減らすことができます。

 

 

 

具体的な金額がわかれば、いくら貯めるべきかも見えてくる

具体的な金額がわかれば、いくら貯めるべきかも見えてくる

子供が私立を望む場合は、貯金も必要となってくる
目標がわかっているなら、そこに向けて貯金をしていくだけ

 

子供が私立を望む場合は、貯金も必要となってくる

公立と私立では、必要となってくる金額は大きく変わってきます。

貯金をいくら貯めるべきかは、子供の進路が決まっているかでも違います。

僕の場合はまだ、上の娘が小学生で下の息子は保育園。

当然本人たちの進路が決まっているわけがありません。

親としての希望や、子供たち自身の希望はこれから決まってくる部分です。

進路が公立であれば、何とか準備して払っていけることになりますが、私立の場合はそれに向けての貯金が必要となってきます。

 

目標がわかっているなら、そこに向けて貯金をしていくだけ

親として、子供がどんな進路を目指しても行けるような準備をしてあげることが必要です。

公立と私立ではかかってくる金額が変わるからこそ、少しでも目標高く考えていくことになります。

僕の場合の教育費の準備はこの目標のためになっています。

毎月必要となるお金を把握し準備しつつ、少しでも余裕を持たせられるように多めに積み立て。

子供たちのこれから先はまだわかりません。

それでも整理して考え準備していくことで、どんな環境でも対応してあげられるようにするべきです。

 

 

教育費という大きな支出に必要となる、資金調達方法

教育費という大きな支出に必要となる、資金調達方法

世の中の資金調達方法は3種類
大切なのは、自分に合った教育費の準備方法を知ること

 

世の中の資金調達方法は3種類

必要な子育て費用がわかったからこそ、お金を準備していく必要が出てきます。

お金を準備する方法と言っても、方法は大きく分けて3種類。

 

  • 自分で用意する
  • 人からもらう
  • 誰かに借りる

 

子育て費用だけに関わらず、世の中の資金調達方法はこのどれかに当てはまってきます。

これらの方法を教育費に当てはめた場合に、自分の生活環境や資金の中で最も最適な方法を選んでいくことが必要になってきます。

 

大切なのは、自分に合った教育費の準備方法を知ること

教育費の場合の資金調達方法を知り、自分に合った形で考えていくことが大切です。

3種類の資金調達方法を、教育費で考えた場合はこうなります。

 

  • 自分で用意:預貯金、学資保険、積立投資
  • 人からもらう:祖父母の援助、児童手当、就学支援制度
  • 誰かに借りる:奨学金、教育ローン

 

預貯金や積立の場合、毎月決まった金額を貯金していく形になります。

また子育て支援のための児童手当を、生活費としてではなく教育費として貯金をしていた場合は総額で200万円貯めることも可能です。

 

僕の場合は、子供たちのための教育費を貯蓄型保険での準備をやめて、積立投資で運用しています。

上の娘が必要となってくるのは、10年以上先になってくるのも理由のひとつ。

教育費としての資金調達方法を知り、自分に合った無理のない準備を考えていくことが最も賢い準備になってきます。

参考記事:【窓口は失敗だった理由】保険の見直し|必要なのは手厚い保険や貯蓄型ではなかった

 

 

「困難は分割せよ」という考え方

「困難は分割せよ」という考え方

教育費のような大きな金額こそ、自分に理解できるように分けて考えていく必要があります。

細かく考えていくことで、具体的な数字が見えてきます。

 

  • 未就学児(0~3歳):年80万円
  • 保育園・幼稚園(3~6歳):年110万円
  • 小学校~大学:年70~90万円

子育て費用として2000万円が必要だと考えた場合、月に必要なのは多くても6~9万円。

毎月これくらいなら用意できるかもと考えるだけでも、お金に対する不安は減らせます。

 

そして具体的な目標がわかれば、そこへ向けて準備をしていくだけ。

子供の進路が公立なのか、私立なのかで準備する金額は大きく変わってきます。

 

しかし教育費としての資金調達方法は3種類

  • 自分で用意:預貯金、学資保険、積立投資
  • 人からもらう:祖父母の援助、児童手当、就学支援制度
  • 誰かに借りる:奨学金、教育ローン

 

自分の生活環境に合った方法で、目標に向けて準備をしていくだけです。

大きな金額で考えるからこそ、漠然としていて不安に感じてしまう部分が出てきます。

大切なのは、「困難は分割せよ」という考え方になってきます。

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